FRB議長人事を調べていて「これは他人事じゃない」と感じた
先日、米国の金融政策についてあれこれ調べていたら、FRB議長人事に関する話が目に入った。パウエル議長の任期と次の体制についてだ。正直、「FRBの人事なんて自分に関係ない」と思っていたのだが、読み進めるうちに考えが変わった。
私はVOOを119株、VTを484株ほど持っているので、米国の金融政策の方向性は直接的に資産評価額に響いてくる。「次の議長が誰になるか」「どんなスタンスをとるか」というのは、ETF保有者として無関心ではいられない話だとあらためて認識した。
「インフレ退治より経済成長」派が台頭しているという現実
調べた範囲では、次期FRB議長の候補として挙げられている人物の多くが、現在のパウエル路線よりも金融緩和寄りのスタンスを持つとされている。政権が利下げを強く要求していることも重なり、「インフレよりも成長を優先する」方向に政策がシフトするリスクがあるという見方が広がっている。
これは株式市場にとっては短期的には追い風に見えるかもしれない。でも、インフレが再燃すれば米ドルの実質価値は下がり、円建てで見た資産価値が目減りする可能性も出てくる。単純に「株が上がる＝ハッピー」では済まないのがこの問題の難しいところだ。
日本の投資家として気をつけたいこと
円安・ドル高の恩恵を受けている今の状況が続くとは限らない。為替ヘッジなしで米国資産を保有している私としては、FRBの姿勢転換は為替リスクとセットで考えなければならないと思っている。
NVDAは$119から$228前後まで伸びてくれているが、これも「ドル高の恩恵込み」で計算されている話だ。本国通貨ベースで見たときの実質リターンを常に意識しておくことが、長期投資家として大事なことだと感じている。
FRBの動向は引き続き注目していきたい。特に次の議長交代のタイミングは要ウォッチだ。
新FRB議長の発言は、米国金融政策の方向性を読む上で最も重要な情報の一つだ。私がメタ（META）・アップル（AAPL）などの米国株を保有しているので、FRBの姿勢変化は直接影響してくる。「インフレを抑え込む」という強いメッセージは株式市場の短期的な下押し圧力になるが、長期で見ると安定した成長環境につながる。2022年の急激な利上げで含み損が大きくなった経験から、「FRBのメッセージを読む」重要性を身をもって学んだ。
難しいテーマですが、少しでも参考になれば。最終判断は常にご自身で。
・FRB議長は大統領による指名と上院の承認を経て就任し、任期は4年。再任される場合もある
・利上げ・利下げは株式の割引率（将来キャッシュフローを現在価値に換算する際の割引率）を通じて株価評価に直接影響する
2022年の急激な利上げで含み損を経験してから、FRBの発言一つで自分のポートフォリオが動くことを痛感した。金融政策の方向性を追うことは、個別銘柄選びと同じくらい重要だと考えるようになった。
なお、インフレが本当に冷えたのかという疑問は別の記事でも書いているので、興味があれば合わせて読んでほしい。
「インフレは冷えた」という見方の是非については別記事で検証している。（「インフレは冷えた」は本当かの記事）
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